トイレ広告メディアハレルヤ!ドン・キホーテ等の国内店舗で利用可能

トランプス(横浜市青葉区)は18日、トイレを広告メディアとして収益源に変え、さらに社会貢献も行なう『トイレ広告メディアハレルヤ!』が、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区)が運営するドン・キホーテ等グループ店舗にての導入が可能になったことを発表した。

『ドン・キホーテ』が新たなトイレ広告ロケーションとして加わります

 

『トイレ広告メディア ハレルヤ!』の広告ロケーションとして『ドン・キホーテ』が加わります

主に飲食店のトイレを中心に広告出稿先を開拓してきた『トイレ広告メディア ハレルヤ!』に、このたび、ドン・キホーテ等PPIHグループ店舗が加わることが決定しました。

今回ロケーションとして加わる同グループ店舗の想定トイレ利用者総数(※1)は月間およそ840万人となります(2022年6月度レジ通過者総数より試算)
またPPIHグループは、来店されるお客様へトイレスペースだけでなく、売り場などでの商品の認知やPR施作を提案し、包括的なメーカー支援策の可能性も追求してまいります。
さらにドン・キホーテ店内に新規性の溢れる企業や商品メッセージの伝達・表現を行ないたいと考えている企業や、新たな広告出稿先を探されている企業にも広く門戸を開きます。

 

「トイレ広告」の新しいメディアの価値とは?

「トイレ広告」は、米ニューヨークでは2000年初頭から、ユニリーバ、SONY、任天堂、Uberといったナショナルクライアントが広告出稿している一方、日本では震災やコロナ禍の影響もあり、まだ大きくは普及していないメディアです。

FAXDMやメルマガ広告といったメディアが市場に導入された初期は、現在のCV(コンバージョン)の約10倍以上の結果を出していたように、新しいメディアの導入初期は効果が極めて高くなる傾向があります。
『トイレ広告メディアハレルヤ!』に多くお問い合わせをいただく業種としては、性別セグメントが可能になるというOOHとしては珍しい特性の背景から、『フェムテック ・フェムケア』、『コンプレックス商材』などがあります。さらには、長時間の強制視認が可能になるため、思索するにふさわしい『人材派遣業』や、『各種検査』。またオフラインからオンラインへの導線をつなぐ『マンガアプリ』、『携帯キャリア』などのさまざまな業種から注目を集めています。『ハレルヤ!』では、新しい広告展開の試みにチャレンジする企業様や企画会社様からのご相談から対応しています。

 

トイレスペース活用広告『ハレルヤ!』とは

トランプスが2020年12月に開始した『トイレ広告メディア ハレルヤ!』は、トイレにポスター・ステッカー、印刷済みトイレットペーパーを設置するだけで広告収益の一部を店舗に提供することで店舗側の副収入をつくり、また収益の一部を社会貢献事業にも還元する新しい社会貢献型広告です。
2022年8月には、『ハレルヤ!』登録店舗が全国2,100店舗、総トイレ個室数5,000を突破しました。

『ハレルヤ!』を導入する店舗は、トイレの空きスペースにポスターなどを貼り、貼付状況を写真で送付するだけで、それ以外の初期費用や登録料等のコストをかけることなく、(1)店舗の位置や月間客数に基づく還元金額に応じた副収入  (2)広告印刷済再生紙トイレットペーパーが届く (3)広告収益の一部が社会貢献(※2)に還元される、といった複数のメリットを受けることができます。

一方、『ハレルヤ!』の広告主は、自社事業に沿った顧客層に向け、強制視認が可能となるトイレに広告を展開することができます。コロナ禍で奮闘する飲食店への応援として本企画を開始し、現在では飲食店以外の店舗にも、展開先を拡大しています。

トイレ内を一社独占で広告できるアナログOOH(アウト オブ ホーム)メディア

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